ROIは、事業の健全性を測るためにとても重要な考え方です。今回の記事では、ROIの意味と利用目的、具体的な計算方法についてご紹介します。
ROIとは？
ROIの基本的な言葉の意味
ROIは「Return of Investment」の略称で、日本語では「投資利益率」と訳されます。言葉の通り「投資した量に対して、どのくらい利益が返ってきているのか」の割合を表す指標で、事業運営や経営の中で投下したリソースに対して、どのくらい結果が返ってきたのかを確認できます。言い換えると「どのくらいおトクに利益が出たのか」を示しています。そのため、ROIの数値は値が大きい方が良い（＝少ないリソースで多くの利益を生んだ）ということになります。
ROIは「割合」を求めることができるのがポイントです。具体例は後半で記述しますが、取り組みの成果を確認する際、単なる金額などの絶対値だけでは成果の良し悪しを判断できないことがあります。投資対効果を比率にすることで、事業の成果を正しく把握することができます。
（参考）よく似た単語との違い
ROIと混同しがちな、ROAS、ROA、ROEなどの指標があります。今回の記事ではROI以外の単語の詳細説明は割愛しますが、利益を投下したコストで割るという計算式はほぼ変わりません。分母となる「投下したリソースの種類」によって意味合いが異なります。もし、投下したリソースが限定されている場合は、最適な言葉を使用してください。
| 単語 | 意味 | 計算式 |
|---|---|---|
| ROI 投資利益率 | 投資に対して どのくらい利益が出たか | （利益÷投資額）×100 |
| ROAS 広告回収率 | 広告から どのくらい利益に繋がったか | （売上÷広告費）×100 |
| ROA 総資産利益率 | 資産に対して どのくらい利益が出ているか | （純利益÷総資産）×100 |
| ROE 自己資本利益率 | 自己資本に対して どのくらい利益が出ているか | （当期純利益÷自己資本）×100 |
ROIを明らかにする目的
ROIを求める目的を、2つのシーンに分けてご説明します。
取り組みの成功・失敗を判断しやすくするため
ROIは、事業やプロジェクトの結果を定量的に求めることができます。したがって、それらの取り組みが利益にきちんと繋がったのか、つまり成功したのか否かを正確に把握することに繋がります。取り組みの結果は、次の打ち手を検討する際にも役立つデータです。社内のリソースには限りがあるので、非効率な動きを減らすためにも投資対効果の計算はかかせません。
規模や内容の異なる事業・業務を並列で評価するため
ROIは金額をもとにした比率で計算できるため、業務内容や予算規模が異なる事業の評価に用いることができます。例えば社内の事業、プロジェクトチームを跨いで比較をしたい場合です。予算や活動期間、チームメンバーの稼働率などの要件がバラバラであっても、平等の指標で評価・比較することが可能です。
ROIの計算式と具体例
ROIは｛利益（売上ー投資額）÷ 投資額｝×100（%）の式で計算することができます。
利益には、売上高から投資額を引いた金額を記入します。投資額には、その事業やプロジェクトに取り組むにあたってかかった費用すべての合計額を入れます。
ROIは、計算結果の数値(%)が大きければ大きいほど、効率的に利益を出せているということになります。例えば、以下の2つの事業を比較する場合です。
- 事業A:
- 投資額: 500万円
- 売上: 1,100万円
- 利益: 600万円（売上: 1,100万円-投資額500万円）
- 事業B:
- 投資額: 300万円
- 売上: 750万円
- 利益: 450万円（売上: 750万円-投資額300万円）
この場合、ROIを計算すると以下の計算結果になります。
- 事業A:
- （¥6,000,000/¥5,000,000）×100
- =120%
- 事業B:
- （¥4,500,000/¥3,000,000）×100
- =150%
事業Aの方が利益の金額自体は大きいものの、利益率は事業Bの方が良いことが分かります。つまり、この2つの事業では、事業Bの方が効率よく成果を上げられている（=投資利益率が高い）ことになります。
おわりに
ROIは、事業の意思決定や評価に役立つ有益なデータです。これまで計算したことのなかったプロジェクトや施策でも、ぜひ一度確認してみてください。
事業の投資対効果が悪いことの原因は、利益に繋がりづらい事業である、ということももちろんありますが、事業の運営体制や生産性に問題がある場合もあります。投資の部分で削減できることがないか、業務改善に関する他の記事などを参考に、様々な観点で分析してみてください。
